家族がインフルエンザになり、自分も喉が痛いのに「熱がないから」と検査してもらえず、不安になっていませんか。
インフルエンザは熱がなくてもかかっていることがありますが、症状が出始めた直後や症状が乏しい時期は検査で陰性になりやすいため、医師が検査を見送ることがあります。
熱がないからと出勤や外出を続けると、周囲に広げてしまったり、高齢の方や持病のある方では受診が遅れたりするおそれがあります。
この記事では、熱なしインフルエンザの特徴、検査してもらえない理由、受診時の伝え方、出勤の考え方、早めに受診したいケースについて解説します。
納得して受診するための手がかりにしてください。
インフルエンザは熱なしでも感染していることがある
インフルエンザの典型的な症状は、38℃以上の急な発熱に、頭痛・関節痛・筋肉痛・全身のだるさが比較的急に現れることです。
ただし、こうした症状がすべての人にそろうわけではありません。
熱がほとんど出ないまま、喉の痛みや咳、だるさだけが続くインフルエンザもあります。
熱が出ないインフルエンザ(隠れインフルエンザ)とは
「隠れインフルエンザ」は医学用語ではありません。発熱がない、または微熱程度にとどまるインフルエンザを指して、一般に使われている言葉です。
医療の現場では、熱がない状態を「無熱性」と表現することもあります。
なかでもB型は、A型と比べて高い熱になりにくい場合があるといわれています。熱が目立たないぶん、本人も周りも「ただの風邪」と思い込みやすい点に注意が必要です。
熱が出にくい人の特徴
次のような方は、インフルエンザにかかっても熱が上がりにくいことがあります。
- 高齢の方:免疫の反応が穏やかになり、高い熱が出にくいことがある
- ワクチンを接種している方:症状が軽く済み、熱が目立たないことがある
- 解熱鎮痛薬を飲んでいる方:市販の風邪薬に含まれる成分で、熱が抑えられていることがある
- 発症してまもない方:熱が上がる前の段階にある
とくに市販の風邪薬を飲んでいると、本当は熱が出ているのに気づかないことがあります。受診の際は、いつ何を飲んだかを伝えられるようにしておきましょう。
なお、子どもや10代の方がインフルエンザのときは、使う解熱剤の種類に注意が必要とされています。自己判断で市販薬を使わず、医師・薬剤師に相談してください。
熱なしのインフルエンザで出やすい症状
熱がない場合でも、次のような症状がみられることがあります。
- 喉の痛み
- 咳、鼻水
- 強いだるさ(倦怠感)
- 頭痛
- 関節痛、筋肉痛
- 寒気
- B型では、腹痛や下痢などの消化器症状がみられることもある
咳だけが続き、ほかの症状がほとんど目立たないケースもあります。
どれも風邪と共通する症状のため、熱がないと風邪との区別がつきにくいのが、熱なしインフルエンザのやっかいなところです。
インフルエンザで熱なしだと検査してくれない理由
検査を断られると、「なぜ診てもらえないのか」と不満や不安を感じるものです。
ただ、検査を見送るのは意地悪ではなく、医学的な理由と制度上の理由があります。主な理由を順に見ていきます。
症状がないと検査の意味が小さい
症状がない段階で検査をしても、陽性でも陰性でも、その後の対応が大きく変わらないことが多いとされています。
さらに、無症状の時期の陰性は「かかっていない」という意味にはなりません。翌日に症状が出て、改めて検査が必要になることもあります。
そのため医師は、検査をするより症状の変化を見るほうがよいと判断することがあります。
ウイルス量が少なく陰性になりやすい
医療機関で広く行われている迅速抗原検査は、鼻の奥などにウイルスが一定量以上あるときに陽性になる仕組みです。
発症した直後や症状が軽い時期は、ウイルスの量がまだ少なく、実際は感染していても陰性と出る(偽陰性)ことがあります。
熱がない方は、この「ウイルス量が少ない時期」にあたる場合も多く、検査の結果だけでは判断しにくいのです。検査に適したタイミングは、別記事「インフルエンザの検査はいつ受ける?発熱から何時間後が目安か解説」で解説しています。
また、喉の痛みなどの症状があっても、熱がなく症状が軽い場合は、医師が風邪やほかの喉の感染症など、インフルエンザ以外の原因もあわせて考えることがあります。発症からの時間が短いときは、検査より時間をおいてからの再受診を勧められることもあります。検査を見送られたこと自体は、インフルエンザではないと判断されたという意味ではありません。
保険診療では症状に応じて検査を判断する
保険診療で行う検査は、症状や診察の所見から、医師が必要と判断した場合に行うものです。
そのため、症状がない方の「念のため」や「会社に言われたから」という理由での検査は、保険診療の対象とならない場合があります。自費で対応するかどうかも含め、医療機関によって対応が異なります。保険診療で検査を受ける場合は診察料などとあわせて自己負担がかかり、自費の場合の料金も医療機関ごとに異なるため、気になる方は事前に確認しておくと安心です。
また、厚生労働省は、職場が従業員に治癒証明書や陰性証明書を求めることは望ましくないとの考えを示しています。学校についても法令上の提出義務はありませんが、登校届などの書類を求める学校もあるため、通っている学校の案内を確認してください。
検査をしなくても診断されることがある
インフルエンザの診断は、検査だけで決まるわけではありません。
たとえば、同居する家族がインフルエンザと診断され、自分にも似た症状がある場合や、流行期に典型的な症状がそろっている場合です。
こうした場合、医師が症状と状況から臨床診断を行い、検査をせずに抗インフルエンザ薬を検討することもあります。
状況ごとの検査の考え方を整理すると、次のとおりです。
| 状況 | 検査の考え方 |
|---|---|
| 家族が陽性・自分は無症状 | 検査をしても判定しにくく、まずは体調の変化を観察することが多い |
| 喉の痛みやだるさはあるが熱なし | 症状や接触歴をふまえ、医師が検査の必要性を判断する |
| 症状が出て半日以内 | ウイルス量が少なく、陰性になりやすい時期とされる |
| 症状が出て12〜48時間 | 検査で判定しやすくなる時期とされる |
| 熱なしでも高齢者や持病あり | 重症化を防ぐため、時間を待たずに相談することが勧められる |
熱なしでもインフルエンザの検査や診察を受けたいときのポイント
熱がない場合こそ、受診時の伝え方が診察の手がかりになります。
受診時に医師へ伝えたいこと
受診の際は、次の内容をメモしておくとスムーズです。
- 症状が出た日時(「昨日の夜から喉が痛い」など)
- 熱の推移と、解熱剤や風邪薬を使ったかどうか
- 家族や職場の陽性者と最後に接触した日
- インフルエンザワクチンの接種歴
- 持病の有無、妊娠中かどうか
- 服用中の薬
「熱がない」ことだけを伝えるのではなく、何の症状がいつからあるかを具体的に伝えると、医師が検査や診断の必要性を判断しやすくなります。
それでも検査を見送られた場合は、その後の体調の変化を記録し、症状が強くなったり熱が出てきたりしたら改めて受診しましょう。家族が陽性になった、同居家族に高齢者がいるなど、検査を希望する理由があれば、遠慮せず医師に伝えてかまいません。
受診のタイミングの考え方
一般に、症状が出てから半日〜1日ほど経ったほうが、検査で判定しやすいとされています。
一方で、抗インフルエンザ薬は発症から48時間以内に飲み始めると、発熱期間の短縮が期待できるとされています。
そのため、症状が強くつらいときや、持病がある方、高齢の方は、時間を待たずに医療機関へ相談してください。検査を受ける時間の目安は、先ほど紹介した検査のタイミングの記事もあわせてご覧ください。
市販の検査キットを使う場合の注意点
薬局などで、新型コロナとインフルエンザを同時に調べる一般用の抗原検査キットを購入できる場合があります。使う際は、次の点に注意してください。
- 国が承認した「体外診断用医薬品」を選ぶ(一般用のものは第1類医薬品として薬剤師の説明のもとで販売される)
- 「研究用」と表示された製品は、国の承認を受けていないため避ける
- 陰性でも、インフルエンザを否定できるわけではない
- 陽性の場合や、陰性でも症状が続く場合は医療機関に相談する
市販キットも、医療機関の迅速検査と同じく、検査の時期が早すぎると陰性になりやすい点は変わりません。結果だけで判断せず、体調の変化を見ながら受診を検討しましょう。
東京センタークリニックは、日本橋駅から近い内科・皮膚科などの診療を行うクリニックで、インフルエンザが心配なときの相談にも対応しています。
熱なしのインフルエンザでも感染力はある
熱がないと「人にうつすほどではない」と考えがちですが、実際はそうとは限りません。
熱がなくても周囲にうつす可能性
インフルエンザは、発症の前日から発症後3〜7日ほど、鼻や喉からウイルスを排出するとされています。熱が下がった後も、しばらく排出が続くことがあります。
症状が軽くても、咳やくしゃみによる飛沫感染や、ウイルスが付いた手を介した接触感染でうつる可能性があります。
周りの人を守るために、次のような対策を心がけましょう。
- 咳やくしゃみが出るときはマスクを着ける
- こまめに石けんで手を洗う
- 部屋を定期的に換気する
- 高齢の方や持病のある方との接触を控える
家族内でうつる確率は、別記事「インフルエンザがうつる確率は?家族や同じ部屋での感染といつまでうつるか」にまとめています。
熱なしで出勤・登校してもよいか
学校保健安全法では、インフルエンザの出席停止期間を「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日(幼児は3日)を経過するまで」と定めています。
熱がもともと出ていない場合、「解熱した日」をどう数えるかは、医師や学校に確認してください。
社会人の場合、法律で一律に定められた出勤停止の期間はなく、会社の就業規則に従うのが基本です。学校の基準を参考に、休む期間を定めている企業も多くみられます。
いずれにしても、インフルエンザと診断された場合は、熱がなくても無理に出勤しないことが大切です。
熱なしでも早めに受診したほうがよいケース
熱がなくても、次のような場合は早めに医療機関に相談してください。
高齢者・持病のある方・妊娠中の方
高齢の方、心臓や肺の病気・糖尿病などの持病がある方、妊娠中の方は、インフルエンザが重くなりやすいとされています。
とくに高齢の方は、熱が目立たないまま肺炎などを起こしていることもあります。「熱がないから大丈夫」と自己判断せず、早めに受診しましょう。
家族や職場でインフルエンザが出ている場合
身近に陽性者がいて、自分にも喉の痛みやだるさなどの症状が出てきたときは、早めに医療機関へ相談してください。
また、同居する家族に高齢の方や持病のある方がいる場合、その方が抗インフルエンザ薬の予防投与を医師に相談できることがあります。
予防投与は、患者と接触してから48時間以内に飲み始めることが目安とされる薬があります。ただし、保険適用外の自費診療になるのが一般的で、対象となる方も限られます。予防投与はワクチンに代わるものではないため、詳しくは医師に相談してください。
熱が出てきた、症状が強くなってきた場合
最初は熱がなくても、途中から熱が上がってくることがあります。次のような症状があるときは、すぐに医療機関を受診してください。
- 息苦しさがある、呼吸が速い
- 胸の痛みがある
- ぐったりしている、呼びかけへの反応が鈍い
- 水分がとれない、尿が少ない
- 症状がいったん落ち着いた後に、再び悪化した
- 子どもの場合、けいれんや意識がぼんやりする、異常な言動がみられる
まとめ
インフルエンザの熱なしと検査についてのポイントは、次のとおりです。
- インフルエンザは熱がなくてもかかっている可能性がある
- 高齢の方、ワクチン接種済みの方、解熱剤を飲んでいる方は熱が出にくいことがある
- 検査を見送るのは、偽陰性になりやすいことや保険診療の仕組みによる
- 受診時は「熱がない」だけでなく、症状と接触歴を具体的に伝える
- 検査が陰性でもインフルエンザを否定できるわけではない
- 熱がなくてもウイルスを排出し、周囲にうつす可能性がある
- 高齢の方や持病のある方は、熱がなくても早めに相談する
熱がないことだけで判断せず、症状や周囲の流行状況をふまえて行動することが大切です。不安なときは、自己判断で様子を見すぎず医療機関にご相談ください。